目次

概要

あなたが経営するのは「株式会社」であり、その資本金(元手)は「株式」の発行によって得られている。
出資者(株主)から得られた出資金を元手に会社を大きくしていくのがこのゲームの主要な目的となる。
株式会社社長であるあなたは、資本金として集められたこの資金を自由に使うことが出来る。銀行融資(借金)とは違い、この出資金を返却する必要はない。
ただし毎年7月1日に、会社が得た利益の一部を「配当金」として株主に還元しなければならない。

自社株式

ゲーム開始時は、「1株500円」の「非公開株」として自社株式を発行している。会社がどれだけの株式を発行しているかはシナリオや難易度によって異なる。

事業プラン「株式公開」を行うと、証券市場向けに新株を発行し株式を買い取ってもらった代金を資本金に組み込む事で資金調達を行うことが出来る。
株式公開後は自社株式が証券市場で売買されるようになり、株価が変動し始める。

配当金について

毎年7月1日に、会社が得た利益(剰余金)の一部を株主に配当金として支払う必要がある

配当金は、1株当たり何円を配当するかを設定出来る。
1株の現在時価が表示され、配当率は『1株当たりの配当金÷1株の時価』で計算される。
概ね2-3%が標準で、5%は高い、1%は低い、0円だとお話にならない

配当額の設定時に他社株式の平均利回りが表示されるので、それを少し上回る程度を配当していれば問題はないかと思われる。

『1株当たりの配当金×発行株式数』を配当金総額と呼ぶが、下記のいずれか低い方が配当金総額の上限に当たる。
1.剰余金 2.手持ち資金

そのため、次の2点において注意が必要である。

配当金の支払いと税金

配当金の支払いによって資金(現金)は減少するが、これは費用には計上されない
つまり、この支払いをいくら増やしても、翌年の法人税を節税することは出来ないので注意すること

株式公開

自社の株式を証券市場に公開し、さらに新株を発行することで、市場から資金を調達することが出来る。

ただし、発行株数が増加するため、前と同じ額の配当金設定でも配当金総額は高くなる。
また、株式公開後は自社株式の価格が変動するようになるため、配当金設定は株価にあわせて変更する必要が生じる。

株式公開(及び公募増資)で得られた資金は純資産(資本金)に組み込まれる。
そのため、得られた資金をただ持っているだけで利益に繋げられないでいると自己資本利益率(純利益/純資産)が悪化し、自社株の評価(格付け・株価)が低下する可能性がある。
株式公開/公募増資で得た資金は「さらに高い利益を稼ぎ出すための元手にすぎない」事に注意。
また、会社が利益を出し、剰余金が増えるということは、やはり純資産が増加するという事でもある。
結局のところ、「株式公開を行った後は常に利益を高める努力をしなければならない」ということかも知れない。
ある程度まで発展した所で積極的開発をやめて放置プレイをする際には注意が必要、かもしれない。

株式公開の手順

株式公開を行うには、自社が投資に値する優良な経営状態である事を示す必要がある。
ゲーム中では、株式公開を行う前提として、以下の条件を達成することが求められる。

  1. 直近の2年連続黒字
  1. 剰余金一定以上
  1. 純資産一定以上

公募増資

年1回限定で事業プラン「公募増資」を実行することで株式公開時と同様に新たに資金を調達獲得することが出来る。
新株発行割合は現在の発行株式数の一定割合である。比率は既存の発行株数や株価・格付けなどによって変動する

以下の2要素で獲得できる資金の概算が可能。

  1. 今回の公募で増える株式数
  2. プラン実行画面で確認出来る公募価格

2要素のいずれか、あるいは全て低い場合は、新規発行株の買い手が付かず公募増資は失敗に終わる。
2要素のほか、前年の配当金、プラン完了時点の株価や会社の資産内容なども増資の成功率に影響を与えると思われる。
(公募価格よりプラン完了時の株価の方が高かったら、市場取引よりも安い価格で新株ゲット出来るのでお得ですよね)

公募増資のタイミング

公募増資は年一回いつでも実施できる(ただし前回の株式公開/公募増資実施から丸一年が経過している必要がある)が、年度初めに実施すると税金によって剰余金が圧迫されるため株価が下落し失敗しやすい。
5月以降の剰余金回復後に株価の動向を見守るか配当日前後に実施すること。
公募増資で発行株式数が増加することにより、配当金の支払い負担も大きくなるので注意すること。

公募増資と株価の関係

基本的に株価が高いほど公募増資で調達できる資金も増える傾向にある。

上場廃止

以下の3条件のいずれか1つを満たすと、極めて経営状態の悪化している会社とみなされ、上場廃止(公開取引停止)となってしまう。
公開取引停止になった場合、資本関係は変化がないが会社ブランド・社員のやる気が最低になる。また、再度株式公開の条件を満たしても再上場はできない。

  1. 3年間連続無配当
    • 上記にあるように剰余金に注意が必要。
    • 3年のうち1年は1円配当にできればこの事態は回避できる。
      が、低すぎる配当設定は株価の低下を招き下記の時価総額の条件に引っかかってしまう可能性があるので注意。
      剰余金の余裕があるなら株価の3%程度の配当金は払うつもりでいた方がよい。
  2. 株式時価総額(株価×発行株式数)が10億円以下
    • 3年連続配当ゼロになるまでもなく資産価値が極めて低いと市場に判断された場合にも上場停止になる。
    • シナリオの設定や難易度にもよるが、大抵は株式公開時に時価総額は100億を超えているはずなので、株価が1/10程度になるまで対策を打たず放置しないと発生しない?
    • しかし、すぐには上場廃止にはならず、株式時価総額が10億円を下回っても、年度末までに株式時価総額が10億円を上回っていたら上場廃止にはならない模様?。(要検証)
  3. 債務超過
    • 総資産よりも総負債の額が多い状態(シナリオ「古びた煙突」の初期状態)。仮に全ての資産を満額で売却し資金に変えても負債を清算しきれない状態。
      • 例えば総資産が200億円で、借りた金額が250億円の場合、すべての資産200億円を売却して借金を返済しても50億円残る。これを債務超過と呼ぶ。
      • 「純資産がマイナスの状態」「資本金よりも剰余金のマイナス額(欠損金)が大きい状態」と表現することも出来る。
    • 株式公開後に限度額一杯まで借入を行い、調達した資金がまるまる損失になるような浪費を行わないと起こらない?

備考

株式公開は、条件を満たしたあとの最初の配当日に、配当を増やすことによって、新規発行する株式数が増える。
これは株式公開のプラン実行中では反映されないため、増資額を増やして株式公開したい場合は、
一度配当を終えてから株式公開のプランを実行することも検討するとよい。


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Last-modified: 2023-08-06 (日) 21:54:14