株式/自社株式

目次 †

目次
概要
自社株式
- 配当金について
  - 配当金の支払いと税金
株式公開
備考

概要 †

あなたが経営するのは「株式会社」であり、その資本金（元手）は「株式」の発行によって得られている。
出資者（株主）から得られた出資金を元手に会社を大きくしていくのがこのゲームの主要な目的となる。
株式会社社長であるあなたは、資本金として集められたこの資金を自由に使うことが出来る。銀行融資（借金）とは違い、この出資金を返却する必要はない。
ただし毎年7月1日に、会社が得た利益の一部を「配当金」として株主に還元しなければならない。

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自社株式 †

ゲーム開始時は、「1株500円」の「非公開株」として自社株式を発行している。会社がどれだけの株式を発行しているかはシナリオや難易度によって異なる。

事業プラン「株式公開」を行うまでは証券市場での株式売買は発生しないため、自社株の株価は500円のまま変動しない。

事業プラン「株式公開」を行うと、証券市場向けに新株を発行し株式を買い取ってもらった代金を資本金に組み込む事で資金調達を行うことが出来る。
株式公開後は自社株式が証券市場で売買されるようになり、株価が変動し始める。

業績や配当と株価の変動との間にはほとんど関係がない。
株価が上昇すると配当金の負担が大きくなるなどデメリットもある。

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配当金について †

毎年7月1日に、会社が得た利益（剰余金）の一部を株主に配当金として支払う必要がある。

前作とは違い、非公開時にも配当金は支払わなければならない。
無配当が数年続くと株主の不満が高まり社長解任の警告が発生するので、剰余金が切迫していない時は最低でも1円配当をした方が良い。
警告された後さらに2年無配当だと社長を解任される（＝ゲームオーバー）。
近いうちに株式公開を行うつもりがあるなら直近の配当金が影響する可能性はあるので他社と同程度には支払いしていた方が賢明か。

配当金は、1株当たり何円を配当するかを設定出来る。
１株の現在時価が表示され、配当率は『１株当たりの配当金÷１株の時価』で計算される。
概ね２－３％が標準で、５％は高い、１％は低い、０円だとお話にならない。

株価が500円の場合配当金１円で利回りは0.2%となる。
株価が500円の場合３％の配当にするには１株あたり15円を配当する必要がある
- 株価が高ければ配当額はもっと多くしなければならない。

配当額の設定時に他社株式の平均利回りが表示されるので、それを少し上回る程度を配当していれば問題はないかと思われる。

『１株当たりの配当金×発行株式数』を配当金総額と呼ぶが、下記のいずれか低い方が配当金総額の上限に当たる。
１．剰余金　２．手持ち資金

そのため、次の2点において注意が必要である。

銀行から資金融資を受けると資産（手持ち資金）は増えるが、負債（長期借入金）も増えてしまうため、剰余金は増加しない。
- 前作（A列車で行こうDS）では借入金に加え返済予定利息も負債計上されるため剰余金が却って減っていたが、今作では負債計上は借入額のみなので剰余金は極端に減少しない（融資手数料分は僅かに減少してしまう）
- もちろん、「剰余金には余裕があるものの手持ち資金が足りない」という状況で配当金相当額を確保したい時は銀行融資は有効な手段である。
剰余金がマイナスの状態で7月1日を迎えると、剰余金が配当金の上限になるので、０円配当が確定になる。
株式公開後にこの状態が3年連続続くと問答無用で上場廃止となってしまうので注意が必要。
なお、１円配当でも無配当にはならないので、余程のことがない限りは０円配当はしない方が良い。

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配当金の支払いと税金 †

配当金の支払いによって資金（現金）は減少するが、これは費用には計上されない。
つまり、この支払いをいくら増やしても、翌年の法人税を節税することは出来ないので注意すること。

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株式公開 †

自社の株式を証券市場に公開し、さらに新株を発行することで、市場から資金を調達することが出来る。

銀行からの融資（借金）とは異なり、調達した資金を「返済」する必要はない。
また、調達した資金は資本金に組み込まれ損益計算書で収益計上されないため、次年度の法人税が課税されることなく使用できる資金となる。
- もちろん調達した資金を基にして投資を行い利益を出した場合には、その分法人税（固定資産の獲得時は固定資産税も）が上がることになる。

ただし、発行株数が増加するため、前と同じ額の配当金設定でも配当金総額は高くなる。
また、株式公開後は自社株式の価格が変動するようになるため、配当金設定は株価にあわせて変更する必要が生じる。

配当金は株価（時価）が高くなるほど多く支払わないと、利回りを維持できない。
- ただし、利回りが良くても株価が高くなるわけではない。

株式公開（及び公募増資）で得られた資金は純資産（資本金）に組み込まれる。
そのため、得られた資金をただ持っているだけで利益に繋げられないでいると自己資本利益率（純利益／純資産）が悪化し、自社株の評価（格付け・株価）が低下する可能性がある。
株式公開／公募増資で得た資金は「さらに高い利益を稼ぎ出すための元手にすぎない」事に注意。
また、会社が利益を出し、剰余金が増えるということは、やはり純資産が増加するという事でもある。
結局のところ、「株式公開を行った後は常に利益を高める努力をしなければならない」ということかも知れない。
ある程度まで発展した所で積極的開発をやめて放置プレイをする際には注意が必要、かもしれない。

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株式公開の手順 †

株式公開を行うには、自社が投資に値する優良な経営状態である事を示す必要がある。
ゲーム中では、株式公開を行う前提として、以下の条件を達成することが求められる。

直近の2年連続黒字

過去に2年連続黒字を達成していても直近の決算が赤字だと株式公開は実行できない。

剰余金一定以上

剰余金＝総資産（総資本）－負債－資本金
必要額は年代で定められている「物価」によって変動する。
- 必要額は基準物価×400万円（１億円未満切り捨て)。
  - 1956年（物価90）で３億円、1977年（物価335）で13億円、2002年（物価500）では20億円が必要となる。
- 難易度やさしいなどで、資本金が多く純資産の条件をクリアできていても、会社がきちんと「利益」を蓄積している状態でないと株式公開を行うことは出来ない。
  逆に資本金が少ないシナリオでは剰余金を多く稼ぐ必要があるため、この条件も自動的に満たされる事が多い。

純資産一定以上

純資産＝資本金＋剰余金
必要な額は年代で定められている「物価」によって変動する。
- 必要額は基準物価×１億円が必要となる。
  - 1956年（物価90）では90億円、1977年（物価335）では335億円、2002年（物価500）では500億円が必要。
- 難易度いばらの道では初期の資本金が少なく、会社として着実に利益を上げられていてもこの条件で株式公開出来ないケースが出てくると思われる。
  逆に難易度やさしいでは初期資本金が潤沢なため、比較的意識しなくてもよい。

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公募増資 †

年1回限定で事業プラン「公募増資」を実行することで株式公開時と同様に新たに資金を調達獲得することが出来る。
新株発行割合は現在の発行株式数の一定割合である。比率は既存の発行株数や株価・格付けなどによって変動する。

以下の2要素で獲得できる資金の概算が可能。

今回の公募で増える株式数
プラン実行画面で確認出来る公募価格

2要素のいずれか、あるいは全て低い場合は、新規発行株の買い手が付かず公募増資は失敗に終わる。
2要素のほか、前年の配当金、プラン完了時点の株価や会社の資産内容なども増資の成功率に影響を与えると思われる。
（公募価格よりプラン完了時の株価の方が高かったら、市場取引よりも安い価格で新株ゲット出来るのでお得ですよね）

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公募増資のタイミング †

公募増資は年一回いつでも実施できる（ただし前回の株式公開／公募増資実施から丸一年が経過している必要がある）が、年度初めに実施すると税金によって剰余金が圧迫されるため株価が下落し失敗しやすい。
5月以降の剰余金回復後に株価の動向を見守るか配当日前後に実施すること。
公募増資で発行株式数が増加することにより、配当金の支払い負担も大きくなるので注意すること。

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公募増資と株価の関係 †

基本的に株価が高いほど公募増資で調達できる資金も増える傾向にある。

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上場廃止 †

以下の３条件のいずれか１つを満たすと、極めて経営状態の悪化している会社とみなされ、上場廃止（公開取引停止）となってしまう。
公開取引停止になった場合、資本関係は変化がないが会社ブランド・社員のやる気が最低になる。また、再度株式公開の条件を満たしても再上場はできない。

3年間連続無配当
- 上記にあるように剰余金に注意が必要。
- ３年のうち１年は１円配当にできればこの事態は回避できる。
  が、低すぎる配当設定は株価の低下を招き下記の時価総額の条件に引っかかってしまう可能性があるので注意。
  剰余金の余裕があるなら株価の３％程度の配当金は払うつもりでいた方がよい。
株式時価総額（株価×発行株式数）が10億円以下
- 3年連続配当ゼロになるまでもなく資産価値が極めて低いと市場に判断された場合にも上場停止になる。
- シナリオの設定や難易度にもよるが、大抵は株式公開時に時価総額は100億を超えているはずなので、株価が1/10程度になるまで対策を打たず放置しないと発生しない？
- しかし、すぐには上場廃止にはならず、株式時価総額が10億円を下回っても、年度末までに株式時価総額が10億円を上回っていたら上場廃止にはならない模様？。(要検証)
債務超過
- 総資産よりも総負債の額が多い状態（シナリオ「古びた煙突」の初期状態）。仮に全ての資産を満額で売却し資金に変えても負債を清算しきれない状態。
  - 例えば総資産が200億円で、借りた金額が250億円の場合、すべての資産200億円を売却して借金を返済しても50億円残る。これを債務超過と呼ぶ。
  - 「純資産がマイナスの状態」「資本金よりも剰余金のマイナス額（欠損金）が大きい状態」と表現することも出来る。
- 株式公開後に限度額一杯まで借入を行い、調達した資金がまるまる損失になるような浪費を行わないと起こらない？