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プレイヤーは鉄道施設、道路運送施設の他にもマンションやビルなどさまざまな建物を建設／運営することが出来る。
ゲーム内ではプレイヤーが保有している建物を「子会社」としている。
子会社を建設するメリットには、以下のようなものがある。
子会社同士の組み合わせの相性については相乗効果を参照。
子会社を新規に建設することができる。建てたい子会社を選択し、用地を指定することで建設が始まる。
建設には建設費(建物価格)と資材が必要で、子会社ごとに必要な資材数が異なる。
なお建設費分の現金(資金)が不足している場合は建設を開始することができない。
必要な資材数を消費すれば建設が完了し、子会社の経営が始まる。
以下、注意点が3点ある。
なお資材の供給が途中で途絶えた場合は、完成予定日が後ろへずれこむ。
これを利用して、なんらかの理由で完成を遅らせたい子会社は資材の供給を一時的に止めればよい。
ちなみに子会社の数は150社が上限である。
子会社の損益は立地場所が大きく影響してくる。
子会社ごとに理想の立地場所は異なるため、建設する際の営業部長のコメントが一つの目安となる。(難易度「いばらの道」では表示されない)
子会社を建てすぎて、業務負荷が大きくなりすぎると社員のやる気が低下していくので注意が必要。
詳しくは社員状況を参照。
マップで他社の子会社をチェックすることで購入することができる。その際、対象子会社の経営情報が情報が表示される。
たいてい自社で建設した場合より高額な費用が必要になる。（立地条件の悪い子会社だと評価額が建設価格より低い場合がある）
利用方法としては
ちなみに公共施設は購入できず、土地買収によって撤去のみ可能。
子会社を売却し、現金（資金）を得ることができる。売却した子会社は他社経営のものとなる。
売却額は、土地の価格と建物の価格と物価が影響する。
地価が上がれば土地の価格が上がり、経営状態がよければ建物の価格があがる。
物価はそれらの合計価格両方に影響する。
売却により社員のやる気が低下するため、都市発展のため子会社を建てて即時処分を繰り返す場合は注意が必要。
なお、「売り出し」の場合、売り出した直後と実際に売れたときの2回、社員のやる気が低下する。
今作では売却方法が2種類ある。
子会社の経営は自動で行われ、毎日午後8時05分になるとその日の損益が計算される。
港以外の子会社は、経営方針を変えることで、売り上げの増大を図ったり、逆に費用を抑えて赤字にならない(赤字額を抑える)ようにしたりできる。
港の場合は、経営方針を変えることで寄港の頻度を変えられる。
今作では経営方針を決定する際に販売費(費用)が発生する。（港の場合は除く）
その金額は子会社により違い、同じ種類の子会社(例えばマンションE同士)でも異なる場合がある。
販売費の比率は以下のとおり
| 経費節約からバランス重視 | 3 |
| 経費節約から売上追求 | 3 |
| バランス重視から経費節約 | 2 |
| バランス重視から売上追求 | 6 |
| 売上追求から経費節約 | 4 |
| 売上追求からバランス重視 | 4 |
子会社は立地条件等によって稼働率が変動する。最大値は100％。
今作では、資材、木材、石炭、石油を生産する子会社を建設できる。
これまで、子会社で生産した資源が消費された時点でその生産子会社の売上が計上されていたが、
今作からは生産した資源が資材貯蔵場に供給された時と、通常の午後8時の売上の計2回売上が計上されるようになっている。
この午後8時に計上する売上は立地条件によって左右されるので、生産子会社の売上は立地によって、また資源の消費具合によって大きく変化する。
（近くの資源貯蔵場がいっぱいであれば供給時の売上が立たない）
ゆえに例えば、資材工場を建て資材を生産しているとき、発展が成熟し資材の消費がほとんどorまったく無くなったとしても、
資材工場としての売上は計上されていく。
ただ、やはり資源を消費しているときに比べて売り上げが減少していくので注意が必要。
一部の子会社では運営に際し特定の資源を消費する。例えばスーパーAは農産と水産を消費する。
消費数は子会社ごとに異なり、また稼働率によって増減する。
資源が供給されている場合、毎日午前10時30分頃に資源を消費し、通常の午後8時の売上とは別に売上が計上される。
つまり、資源を消費させた場合、1日に2回売上が立つことになる（売り上げ額は資源の都市内販売額ではない）。
対応する資源がなくても子会社を運営でき、黒字化することも可能であるが、
資源を消費させたほうが子会社の売上は増大し、また同時に資源関連売上にもつながるのでできるだけ資源を供給するとよい。
子会社(他の建物も)は年を経ると「やや劣る」「劣化気味」「老朽化」の順でいわゆる老朽化し、維持費が高くなる。
そのような子会社は「新装」することで維持費を抑えることができる。
また場合によっては売上げのアップも期待できる。
新装した時の費用は建物価格に含まれる（会計的には減価償却される）。
行政が産業誘致をしている土地に、目的にあった子会社を建てれば助成金を受けることができる。
詳細は行政へ
今作では子会社の名前を変更することができる（最大16文字）。変更した場合は名前順のソートにも影響する。
なお、名前を変更した子会社を売却した場合、名前は元に戻る。
各子会社には、それぞれ無し・大・中・小と4種類の「乗客需要」が存在する。
乗客需要が大きい子会社がたくさんある地域に駅やバス停を作ると乗客が増えやすく、駅やバス停の利用者が増えると発展状況が向上してNPC建設も活発になる。
