赤字超特急（達人）
攻略ポイント
利益増加と法人税対策がポイント。
1-2年目のポイント
子会社からの収益に頼ることになるので社員状況が重要になる。
ただし、子会社売却を繰り返すので社員状況の最高値（活気に溢れている）維持は難しい。とりあえず「やる気が感じられない」にならないようにしておけばOK。
事業プラン
4-5回の「人員増強」で社員数を150-200人程度まで増やす。
これで社員状況の急激な悪化を防げる。
さらに1-2回の「運賃値下げ」で鉄道の利用客の増加を狙う。
上記が完了したら「社員旅行」「福利厚生」「特別ボーナス」で社員状況の改善に努める感じにする。
- 事業プランに有効な株主優待
- 人財ガイド：プラン「人員増強」の効果が20%上昇する
- ＪＰＮトラベル：プラン「社員旅行」の効果が30%上昇する
- ビナインサービス：プラン「福利厚生」の効果が10%上昇する
伐採所＆製材所を複数建設
伐採所（木材算出）＋製材所（木材消費）の2子会社のセットを3-4箇所に建設する。森林地帯は豊富なので場所には困ることはない。適当な山奥に建設すればOK。
上記子会社1セットで年間5億円以上の収益を上げるので序盤はかなりお世話になる。
2年目～3年目くらいから木材算出が落ちるので、そうなったら伐採所を撤去 → 場所を変えて新設で対応すること。経営が順調なら完全撤去でも構わない。
行政施策の活用と子会社売却
このシナリオは建物建設費に助成金がでる行政施策の出現率が高い（要検証）。
上記の行政施策を利用して子会社を建設することでかなりのコスト削減が可能。特に中規模以上（建物価格10億以上）の子会社だと顕著。
この安く建てた子会社を売却して、大きく利益を上げる。
ただし、全部の子会社を売ってしまうと2年目以降の経営が苦しくなるので、半分くらいはそのまま保有しておきたい。
売却 or 保有の判断方法としては以下。
■一等地に立てる中規模以上の子会社は自社で保有。
これらは大きな利益が期待できるので、可能なら保有しておきたい。
法人税がやばい場面での緊急的な金策（即時売却）にも使える。
■上記以外の子会社は全部売却。
最初から中規模の子会社をバンバン建設することは助成金があっても厳しいので、好立地に小規模の子会社を建設 → 売却で利益を上げることも大事。
将来の開発候補地に建てて、乗客需要確保用に使うのもあり。
中狭のスキー場への路線拡張
最初は中狭（東側）のスキー場（観光名所）に路線を延ばして観光客を確保するのがおすすめ。
（1年目は南北の路線を開発するほどの資金的余裕がない。）
新幹線駅からスキー場への観光ルートを作ることで500-1000人程度だが乗客の増加が期待できる。
利用できる土地は非常に狭いが、スキー場前の土地でも行政施策の活用と子会社売却が狙える。
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2-3年目のポイント
ここからは法人税との戦いになる。
法人税は税引前純利益＝その年度の儲けに比例して増加する。
つまり、稼げば稼ぐほど法人税も増加していく。
そのため借金返済するほど稼ぐ必要がある本シナリオでは抜本的な対策は難しい。
法人税の支払いができない！
高額な子会社を即時売却して法人税を確保する。
高額な子会社＝稼ぐ子会社なのでできれば売りたくないが。。。
法人税を抑える
法人税の抜本的な対策はないが、多少の小細工は可能。
例えば、各種事業プランの費用なんかで利益の圧縮ができる。将来の開発予定地に前もって線路を敷いておく方法もある（これは固定資産税が増加するので効果は小さめ）。
おすすめは「将来の開発予定地に子会社建設 → 赤字売却」で行政施策の活用と子会社売却の利益と相殺する方法。これで間接的に乗客増加＝発展速度の上昇が狙える。住宅系子会社で人口増加を狙うのもあり。
路線の拡張（人口増加）
新幹線駅を経由して川沿いの南 or 北に路線を拡張する。
多少赤字でも構わないので周辺の発展ができるくらい列車を走らせたい。
（ここの赤字でも法人税を圧縮できる。）
ここでは収益よりも周囲の発展（＝人口3万人目的）を優先すること。
ただし、事業プラン「運賃値下げ」を数回行ってないと乗客が伸びないので注意。
- 収益は子会社側がメインに稼ぐ。
借金の返済
手持ちの高額子会社をまとめって売却して一気に返済するのが楽。
駅前の一等地に中規模以上の子会社を建設しておけば、かなりの売却利益が期待できる。