赤字超特急（達人）
攻略ポイント
達人難易度のなかでも屈指の難解シナリオ。
利益増加と法人税対策がポイント。
1-2年目のポイント
子会社からの収益に頼ることになるので社員状況が重要になる。
子会社売却をすると社員状況が悪化することに注意。
（2年目以降に複数の子会社を売却すると最高値を維持できない。）
株主優待
初手に株主優待を受けておくと攻略の助けになる。
以下に優先度が高いものを列挙。
- 社員関連の株主優待
- 大急建設：子会社の建物価格が5%安くなる
- 社員関連の株主優待
- 人財ガイド：プラン「人員増強」の効果が20%上昇する
- ＪＰＮトラベル：プラン「社員旅行」の効果が30%上昇する
- ビナインサービス：プラン「福利厚生」の効果が10%上昇する
事業プラン
4-5回の「人員増強」で社員数を150-200人程度まで増やす。これで業務負荷による社員状況の急激な悪化を防げるようになる。
さらに1-2回の「運賃値下げ」で鉄道の利用客の増加を狙う。
上記が完了したら「社員旅行」「福利厚生」「特別ボーナス」で社員状況の改善に努める感じにする。
伐採所＆製材所を複数建設
伐採所（木材算出）＋製材所（木材消費）の2子会社のセットを複数箇所に建設する。森林地帯は豊富なので場所には困ることはない。適当な山奥に建設すればOK。最低でも4箇所。可能ならもっと大量に建設して構わない。
上記子会社1セットで年間5億円以上の収益を上げるので序盤はかなりお世話になる。
四方に森林がある場所に建設しておけば、期限の4年間は問題なくフル稼働してくれる。
行政施策の活用と子会社売却
このシナリオは建物建設費に助成金がでる行政施策の出現率が高い（要検証）。
上記の行政施策を利用して子会社を建設することでかなりのコスト削減が可能。特に中規模以上（建物価格10億以上）の子会社だと顕著。
この安く建てた子会社を決算後に売却して、大きく利益を上げる。
（アプデで建設即売却では利益がほとんどでなくなった。）
売却 or 保有の判断方法としては以下。
■一等地に立てる中規模以上の子会社は自社で保有。
これらは大きな利益が期待できるので、可能なら保有しておきたい。
法人税がやばい場面での緊急的な金策（即時売却）にも使える。
■上記以外の子会社は全部売却。
最初から中規模の子会社をバンバン建設することは助成金があっても厳しいので、好立地に小規模の子会社を建設 → 売却で利益を上げることも大事。
将来の開発候補地に建てて、乗客需要確保用に使うのもあり。
中狭のスキー場への路線拡張
アプデはスキー場の仕様が変更されたのでこの項目は×。
（スキー場が冬季しか稼動しなくなった。）
達人難易度ではスキー場方面の開発は非推奨。
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2-3年目のポイント
ここからは法人税との戦いになる。
法人税は税引前純利益＝その年度の儲けに比例して増加する。
つまり、稼げば稼ぐほど法人税も増加していく。
そのため借金返済するほど稼ぐ必要がある本シナリオでは抜本的な対策は難しい。
法人税の支払いができない場合
高額な子会社を即時売却して法人税を確保する。
高額な子会社＝稼ぐ子会社なのでできれば売りたくないが。。。
逆にこれを見越して売却候補を決めておくことも大事。
法人税を抑える
法人税の抜本的な対策はないが、多少の小細工は可能。
例えば、各種事業プランの費用なんかで利益の圧縮ができる。将来の開発予定地に前もって線路を敷いておく方法もある（これは固定資産税が増加するので効果は小さめ）。
おすすめは「将来の開発予定地に子会社建設 → 赤字売却」で行政施策の活用と子会社売却の利益と相殺する方法。これで間接的に乗客増加＝発展速度の上昇が狙える。住宅系子会社で人口増加を狙うのもあり。
路線の拡張（人口増加）
新幹線駅を経由して川沿いの南 or 北に路線を拡張する。
多少赤字でも構わないので周辺の発展ができるくらい列車／バスを走らせたい。
（ここの赤字でも法人税を圧縮できる。）
ここでは収益よりも周囲の発展（＝人口3万人目的）を優先すること。
ただし、事業プラン「運賃値下げ」を数回行ってないと乗客が伸びないので注意。
- 収益は子会社側がメインに稼ぐ。
借金の返済
手持ちの高額子会社をまとめって売却して一気に返済するのが楽。
駅前の一等地に中規模以上の子会社を建設しておけば、かなりの売却利益が期待できる。