株式

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株式 Wikiを編集する

「証券」メニューから証券市場に公開されている他社の株式を購入・売却することが出来る。
株式を持つことで以下のようなメリットがある。

  • 毎年7月1日に保持している株式の配当金を受け取ることが出来る。
  • 購入時よりも価格が上昇している時に売却する事で売却益を得ることが出来る。
  • 一部の銘柄では一定規模(100万株)以上保持すると株主優待(会社経営が有利になる便宜)を受けることが出来る。

今作では資金(現金)を現金のままで保持していても預金金利は得られないので、資金を運用する方法としての重要性が増えたといえる。

  • 株式配当はおまけ程度で考えておいた方がよい。特に配当金1円(配当利回りで0.1%台)やゼロ配当のケースもあり、一概に「株式で持っていれば儲かる」とも言いがたい。
  • 株式は資金(現金)と同様に流動資産として扱われるので、保持していても固定資産(土地や建物)の様に税金を取られることがない。
  • 株式はいつでも購入/売却可能(「営業時間内」や「平日のみ」といった制限は存在しない)なので、資金(現金)が不足気味になった時にすぐに現金化できる。
    今作では子会社や土地などの固定資産売却が即時にはし難くなっているので、メリットは前作よりも増大していると言える。
    • ただし、「流通量」による制限は存在し、この制限は営業日(平日)の9時に回復するため、休日/営業時間外の大量の株式取引については事実上制限がある。

株式の価格は1日単位で変動が激しく、上手く価格の変動を見極めれば短期間で高収益を稼ぐこともできる。
とはいえ株式の売買のみで利益を出すには、それなりに株価を細かく注視する必要がある。本業の鉄道経営がおろそかにならない程度に抑えておくべきだろう。

株式取引 Wikiを編集する

「証券」メニューで株式の取引を開始することが出来る。
この時上画面で平均株価の推移がグラフ表示され、証券社員(桜田麻衣)が相場の寸評をコメントしてくれる(難易度いばらの道ではコメントはないがもともとあまり参考にはならないので問題無しか? ←そんな事もないが*1)。
また、下画面に一覧表示される各銘柄をタッチしたときにはグラフ、コメントはその銘柄のものに切り替わる。

  • グラフは「日足/週足」の過去42単位まで遡って推移を確認することが出来る。
    • 「日足」:1日単位で42日(約1ヶ月半)前までの株価の推移を表示。短期的で細かな変動を見ることが出来る。
    • 「週足」:1週間単位で42週(約10ヶ月)前までの株価の推移を表示。中期的な変動を見ることが出来る。
  • 赤で表示されている箇所は値上がり、青で表示されている箇所は値下がりを意味している。
  • 「週足」を選択時のグラフは「初値/終値」(ローソクグラフの帯の部分)を表し、最高値/最安値(ローソクグラフの線の部分)は表示されない様子。

株式は銘柄ごとに一日に取引(購入/売却合わせて)できる最大流通量が決められている。
詳しくは下記「流通量について」を参照。

銘柄一覧表示(下画面) Wikiを編集する

下画面では株式銘柄の一覧が一覧表示され、株式購入/売却の際に参考になるデータと一緒に確認することが出来る。

「株式銘柄/保有株」ボタン Wikiを編集する

下画面にある「株式銘柄/保有株」のボタンをタッチすることで下画面の一覧表示の内容を切り替える事が出来る。
どちらのリストからも株式購入が可能。また、既に購入し保有している銘柄はどちらのリストからも売却することが可能。

  • 「株式銘柄」リスト
    全ての銘柄を一覧表示している。
    • 各銘柄毎に「銘柄」「株価」「前日比」「利回り」「流通量」「優待」を表示している。
      • 既に購入保有している銘柄には銘柄名の前に証券のアイコンが表示される。
      • 「流通量」は前作の「大/中/小」ではなくグラフでの表示になっている。
      • 株主優待のある銘柄は「優待」の欄にハートのアイコンが表示される。
    • 「売却」選択時は一番古い購入時の売却画面に移る?(詳細未確認)
  • 「保有株」リスト
    既に購入し保有している銘柄を一覧表示している。
    • 各銘柄毎に「銘柄」「損益率」「評価額」「優待」を表示している。
      • 評価額の表示はシステムの「金額表示」設定に関わらず、常にカンマ表示になっている。
      • 株主優待のある銘柄は「優待」の欄にアイコンが表示される。
        「株式銘柄」リストの時とは違い、優待を受けている(合計100万株以上所持)時は黄色の笑顔アイコン、優待を受けていない(100万株未満)時は紫のしかめっ面アイコンが表示される。

優待情報 Wikiを編集する

株主優待のある銘柄はこのボタンをタッチすることで優待内容の具体的な内容を確認できる。

「常時表示」ボタン Wikiを編集する

このボタンを押し表示を有効にすると、全銘柄及び保有銘柄の前日比上昇/下落率が上画面(カレンダーの下部分)に常時表示されるようになる。
※あくまで全体的な表示なので個別の銘柄に関しては表示されないので注意。

株式購入 Wikiを編集する

リストから銘柄を選択し、「購入」ボタンをタッチすると株式を購入することが出来る。

  • 株式は1万株単位で購入することが出来る。
    • 1株の価格は50円~50000円で取引されているため、1万株取得には50万円~5億円(+手数料)が必要となる。
  • 購入した銘柄はリストを「保有株」に切り替えると確認することが出来る。
    • 同じ銘柄を3回に分けて買うと、それぞれ別の取引とみなされ、購入リストは3行使用される。
    • 購入リストの最大数は100件。最大20件までしか購入できなかった前作より大幅に増加しており、全34銘柄を同時に保有できる。
  • 株式購入時には証券会社に売買手数料が支払われる。
    • 売買手数料の額は「購入株の評価額(購入株価×購入株数)の2%」
      「大日村証券」の株主優待(100万株以上取得)を受けた状態では1%減額され、「評価額の1%」となる。

株式売却 Wikiを編集する

既に所持している株式銘柄をリストから選択し、「売却」ボタンをタッチすると売却することが出来る。
前作(A列車で行こうDS)では取引できる株数を全て売却する仕様で売却株数の具体的な指定は出来なかったが、
今作では売却株数を購入時と同様に1万株単位で指定することが可能になった。
なお、購入所持していない株式銘柄を売却する「空売り行為」は行えない。

  • 株式売却時には証券会社に売買手数料が支払われる。
    • 売買手数料の額は購入時と同じく「売却株の評価額(売却株価×売却株数)の2%」
      「大日村証券」の株主優待(100万株以上取得)を受けた状態では1%減額され、「評価額の1%」となる。
  • 株式購入時よりも高い価格の時に株式を売却すると「営業外収益/有価証券売却益」が損益計算書に収益計上される。
    株式購入時よりも低い価格の時に株式を売却すると「営業外費用/有価証券売却損」が損益計算書に費用計上される。
    • 売買手数料も合わせた総合的な損益は以下の通りとなる。土地や子会社などの固定資産売買と比べると租税公課などもかからず手数料も僅かながら低額なので利益を稼ぎやすい。
      • 「大日村証券」株主優待未取得時は約5%(4.1%)以上の値上がりが必要。
      • 「大日村証券」株主優待取得時は約3%(2.1%)以上の値上がりが必要。

取引銘柄一覧 Wikiを編集する

購入できる株式銘柄は以下のとおり。銘柄名は前作(A列車でいこうDS)と共通だが、一部の銘柄の流通量が増えて(小→中、中→大)いたり、新たに株主優待が設定された銘柄もある。
開始時の株価はシナリオによって差異があるが、流通量は全シナリオ共通の模様。
※会社名の後に のついている銘柄は株主優待制度のある銘柄。株主優待については下の項目を参照。

銘 柄優待流通量
明日乃食品
帝クレ紡績
北三子パルプ
旭花生化学
武共製薬
新貝殻石油
橋横ゴム
日東坂セメント
柔らか金属
軽古マテリアル
幕府重工
ループ電機
川井島造船
世界自動車
突飛工業
ナイコン精機
大鉄板印刷
海川水産
大突貫建設
御三家商事
新宿百貨
超合体銀行
大日村証券
陸海空保険
三々住不動産
東西京鉄道
鳥猫運送
大江戸海運
JPN空運
三財閥倉庫
グローバル電話
全部電力
パッチョガス
マイクロ警備

株主優待 Wikiを編集する

株式の中には100万株以上保有することで株主優待制度を受けられる銘柄がある。
優待内容はさまざまなものがあるが、経営上の費用をカットできる内容のものがほとんどである。

経営の仕方にもよるが、年間億単位でコストを軽減できるものもあるので無視するのはもったいない。
自社の保有資産の状況に応じて活用してみよう。
特に、クリア条件の達成に直接役立つもの(湖水に映る街の全部電力など)は非常に有用である。

10億円で取得した優待株を保有し続けて年間1億円の費用を削減するのと、
10億円で子会社を建てて年間1億円の利益(=売上-費用)を得るのは、ほぼ同じ効果。
優待を取得する際は、他にもっと有効な資金の使い道がないか検討するとよい。

  • 100万株の取得に必要な費用はおよそ2億~60億円となる。
  • 100万株のみの保有であれば、株価が大暴落してもさほど損害は受けない。
    • 保有したままであれば経営上の損失にはならない(貸借対照表上の流動資産評価額は低下する)。
    • 逆にいえば保有株を売却しその場で買い戻すことによって損益を確定させることが可能。
      売買手数料分の資金消費のみで帳簿に評価損益を加えることができるため、
      法人税が重い場合に評価損を計上し納税額を抑えたり、逆に赤字決算になりそうな場合に評価益を計上して赤字を圧縮することも可能。
      • 株主優待制度がある銘柄はいずれも流通量が以上のため、100万株のみの保有なら100万株の取得・売却(計200万株)は1営業日で可能。

優待銘柄一覧 Wikiを編集する

銘 柄お勧め度優 待 内 容備 考
パッチョガス ★★★駅の運営費2%カット経営の要である鉄道事業の増益に直接的に効果がある。
特に駅ビルや地下駅など多額の運営費がかかる駅を使用する頃には恩恵が大きくなるだろう。
運営費の安い地上駅や貨物駅などしか使っていない序盤は購入を後回しにしてよい。
全部電力★★★列車・路面電車の運行費3%カット経営の要である鉄道事業の増益に直接的に効果がある。
積極的に取得すべきだろう。
大江戸海運★★貨物船からの資源買付費用3%カット今作では外部からの資源買付が価格上も有利になるケースが多々あり、重要性は増したといえる。
ただし年代の古いシナリオでは貨物船の買付け先である海外価格は高く、輸入には極めて不利なケースが多い。
海外に資源を売却する際には恩恵はなく、購入しない場合も当然恩恵は皆無
鳥猫運輸★★★トラックによる隣街からの資源買付費用3%カット序盤から大きな利益を狙える資産関係をさらに高利益率化する。
より恩恵を受けようと大量に買付けすると、価格高騰により利益が減る本末転倒の結果になる。
トラックは貨物列車ほどの輸送量はないが、価格高騰を招かない程度の量なら問題ない。
隣街に資源を売却する際には恩恵がないので注意すること。
東西京鉄道★★★貨物列車による隣街からの資源買付費用3%カット序盤から大きな利益を狙える資産関係をさらに高利益率化する。
より恩恵を受けようと大量に買付けすると、価格高騰により利益が減る本末転倒の結果になる。
少量の買付けではコスト面で有利なトラックにやや分がある。
複数の隣街に接続線路を敷き相場の状況によって仕入先を変えるなどの細かな運用を行えば鳥猫運輸よりも大きな収益を期待できる。
隣街に資源を売却する際には恩恵がないので注意すること。
三々住不動産用地売買時、手数料1%カット
(土地価格の3%→2%)
土地買収時/売却時両方で優待適用される。
カットされるのは「売買手数料(費用)」なので固定資産税は節税できない。
序盤では優待取得コストの割に効果が今ひとつ(年代の古いシナリオでは特に)。
クリア後も開発を続ける場合に真価を発揮する。
大日村証券★★株式売買時、手数料1%カット
(評価額の2%→1%)
株式の購入/売却時両方で優待適用される。
積極的な売買で売却益を狙うなら必須。
株の売買をするときだけ恩恵を受けられるので、株取引前に購入してすぐ売却してもよい。
超合体銀行★★銀行融資依頼時融資利率1%カットゲーム初期に借入金の利息を低くできるのは魅力的。
優待取得前に借りていた融資には適用されないので注意。
融資を受けた後は恩恵がなくなるので、融資前に購入してすぐ売却してもよい。
大突貫建設★★★子会社の建設時、建物価格5%カット建設費の削減及び固定資産税の節約が期待できる。
特に100億円を越えるような高額物件の建築前にはぜひ取得しておきたい。
世界自動車★★★★★バス、トラックの製造価格5%カット車両価格カットにより固定資産税も節約できる。
道路輸送を活用するなら取得して損はない。
恩恵を受けるのは車両の製造時だけなので、製造前に購入してすぐ売却してもよい。
柔らか金属 ★★★★★列車の製造価格5%カット車両価格カットにより固定資産税も節約できる。
鉄道車両は購入金額も高く、新車両開発などで買い換える機会も多いので
世界自動車よりも恩恵は大きいといえる。
恩恵を受けるのは車両の製造時だけなので、製造前に購入してすぐ売却してもよい。
日東板セメント ★★他社工場からの資材買付費用3%カット資材のみ。資源全体ではない。
他社工場から資材を購入する場合は経費節約となる。
資材工場は収益率が良いので、他社工場が少ない内は、この株にではなく工場建設に資金を使う方がよい。
新貝殻石油バス、トラックの運行費3%カット列車に比べ車両の運行費は低い。
別の資産を取得した方が収益の増加に寄与するだろう。
恩恵を受けられるほど車両を増やすと、ゲームが重くなるという別の問題が生じるのも悩みどころ。

備考 Wikiを編集する

自社株式 Wikiを編集する

事業プラン「株式公開」を実行後は自社の銘柄がリストに追加される。ただし、株価の推移を見ることが出来るだけで、既に発行した株式を「買い戻す」ことは出来ない。
自社株の株価が高ければ、公募増資によって得られる資金の量も増す(ただし配当時にはより多くの資金を配当に当てる必要が生じるので注意)
詳しくは自社株式を参照。

流通量について Wikiを編集する

株式には銘柄ごとに「流通量」が設定されており、1日に取引(購入/売却あわせて)出来る量が制限されている。必然的に「流通量」が1回の株式購入で買える株数の上限となる。
今作では「小/中/大」での区分はなく流通量がグラフで表示されているが、少なくともシナリオ開始時は下の3種に分かれており、前作の仕様を引き継いでいるものと思われる。

  • 流通量・小 →  100万株/日(5000万円~500億円)
  • 流通量・中 →  300万株/日(1億5000万円~1500億円)
  • 流通量・大 → 1000万株/日(5億円~5000億円)
  • 例えば、9:00に流通量100万株の株式を100万株買ったら、その日はその銘柄株を手放すことが出来なくなる。
    購入量を「流通量」の半分にしておけば、買ったその日に売ることが出来る。
    • 例:9:00に流通量300万株の銘柄の株式を150万株買って、15:00にその銘柄を150万株全て売る事は可能。
  • 株式分割によって保有株数が増えていたり、すでに株式購入で取引量を一部消費しているなど、流通量制限で全株式を一度に売却できなくなる事態が発生することがある。
    • 例1:取引量1000万株の銘柄の株式を600万株買い、その日にその銘柄株を売却しようとすると400万株までの取引となり、200万株は保持したままとなる。
    • 例2:取引量100万株の銘柄で100万株購入していた株式が株価50000円を越え、株式分割(100万株→1000万株)すると、1日に売却できる株数は100万株のままではなく、流通量が10倍になるため、全部売り抜けるまでは1営業日で良い。
    • 例:金曜の9:00~土・日で流通量100万株の株式を100万株買うと、次の月曜の9:00までその銘柄を売買できない
    • この「営業日」は平日のみを指し、土曜日・日曜日は勿論、祝日も除外される
      なので5/3~5/5などの連休と土曜日・日曜日の兼ね合い次第で4~5日取引量が回復しない事態なども起こり得る。
  • 流通量の少ない銘柄は価格の変化が大きくなり、逆に流通量の多い銘柄の価格変動は緩やかになる様子。
    • 積極的な売買によって差益を得る目的の場合は流通量が少ない銘柄を買ったほうがよい。
    • 配当金目当てなどで余っている資金をとりあえず株式購入に回す場合は、流通量の多い銘柄を買っておいたほうが株価下落のリスクが少なくてすむ。
    • 中程度の銘柄は暴れすぎず、平均株価に沿った値動きをしがちなので読みやすい。

株式分割・株式統合について Wikiを編集する

(ゲーム上では)株価が変動しすぎた銘柄を適正範囲内に戻すためのシステム。
注意点は統合が起こると持ち株数も減るので、株主優待が受けれなくなる可能性がでてくること。
ちなみに分割統合は自社株に対しても発生する。

  • 分割
    • 株価が1株50000円を上回ると「1/10の価格の10株」に株式分割される。同時に流通量も大になる。
       この時、購入時が10000円100万株で、分割後7000円1000万株の時、100万株売ろうとすると3000円×100万株の赤字として計上される。
    • 株が分割を繰り返して、1つの枠で所持できる株数は、最低1000億株まで確認済み(それ以上は要検証)
  • 統合
    • 株価が1株50円(要検証)を上回ると「10倍の価格の1/10株」に株式併合される。

株価変動イベント Wikiを編集する

史実に合わせてゲーム内でも実際に株価が下落したり、上昇したりする。値動きが急激なため分かりやすい。全ての銘柄に影響する。

  • 1975年10月:石油ショック
    • 10-30%程度下落
  • 2008年9月:リーマンショック
    • 10-30%程度下落
  • その他の大高騰・大暴落は、システム上前の日までに決まります。それを利用して大儲けできます。中には全銘柄9.9%以上の上昇・下落のことも(仕様)
  • 大抵は特定の銘柄のみですが、呼応して他の銘柄も急騰することがあるので、セーブ&ロードも有効。やりすぎると全銘柄になることも!
  • しかも、暴落の時でもセーブ&ロード繰り返すことで高騰に変わることがある。(全銘柄の場合は未検証)
    • 株の購入・売却や借金はお早めに。

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*1 「好調」な銘柄は平均株価が下落している局面でも上げていたり、一斉暴落時も影響が小さいなど短・中期的にはリスクが低い。しかし業績は変わる事があるので、長期的にはやはりあまり参考にならない